円満退社は無理
仕事に疲れたり、新しいチャレンジを求めて転職を考えることは誰しもが抱えることです。
退職するからには円満退職をしたいと願っていても、現実には円満な退社が難しい場合もあるでしょう。
例えば、上司や同僚との関係が悪化してしまった場合、円満な退社を目指すことが無理なこともあります。
そんな時、必ずしも円満な退社を目指す必要はありません。
この記事では、自分自身を守るためにも、円満ではない退社を選ぶことも大切だと説明しています。
円満な退社が無理と感じている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。
円満退社は無理！
あなたが転職をしたい時に、円満退社が出来ると思って退職願いを出したら、
などとなると、円満退社は無理ではないかと思うでしょう。
あなたには会社を辞める権利があるのに辞めさせてくれないのなら、あなたにとって円満退社は無理になります。
逆に、会社が退職願いをすんなりと受理してくれたら、あなたにとっては円満退社になりますが、会社にとっては円満ではありません。
会社は、雇った人に少しでも長く働いてもらって、多くの利益を上げてもらいたいと願っていたはずです。
あなたが辞めたらあなたの後継者として働いてくれる人を、お金をかけて募集しなければなりません。
どちらかが円満でも、もう片方が円満ではないので、もう一度言いますが、円満退社は無理なのです。
これから終身雇用制度が完全に崩壊し「転職が当たり前の時代」になったら、さらに円満退社は無理です。
できないなら円満退社しなくていい理由
円満退社ができるならいいですが、できないなら円満退社は無理にしなくていいし、必要ないです。
ブラック企業ならなおさらです。
無理して円満退社できないならしなくていい理由は、
上でも書きましたが、
- あなたが退社したいと思っていても辞めさせてくれない
- 残りの有給休暇を消化させてくれない
- 退職の意思表示をしても何ヶ月も先じゃないと辞めさせてくれない
全部、会社側に都合の良いことだらけです。
会社の言うことを素直に聞いて、無理に円満退社する必要はないです。
あなたは、あなたの利益を最優先に考えることが一番大事です。
円満退社はしたほうがいい？
円満退社はしたほうがいい？
逆に、円満退社をしたほうがいいケースを述べます。
同業他社に転職する場合、前職と取引先が同じことがあります。
円満退社をしたほうが仕事をやる上で、むやみなストレスを受けないで済むかもしれません。
一般的に世間では円満退社が推奨されています。
私も出戻り転職したときには、前職を辞める時には努めて円満退社をしました。
円満退社は「社会人のマナー」として推奨されていることです。
円満という言葉には「角が立たず、おだやかな様子」という意味があります。
昔から「立つ鳥、跡を濁さず」と言われている通り、会社側も自分側もわだかまりが無いような退社が望ましいです。
円満退社をしたほうがいいのかどうかは、世間的な建前ではしたほうが良いというしかありません。
ただし繰り返しますが、結論は、無理してまで円満退社をする必要はないです。
円満退社しないとどうなる？
円満退社できなくても悩まなくていいです
円満退社しなかったからといって、どうもなりません。
あなたと会社との関係は雇用契約が切れればなにもないです。
円満退社出来なかったからといって特に気にすることはありません。
私は、過去に退社した会社のうち何社かは円満退社ではなく不和退社？しています。
大きな声では言えませんが、会社に行くのが苦痛だったので、退職願も出さないで電話1本で辞めた会社は数社あります。
理想をいえば、円満退社したほうが良かったのですが、結局、円満退社は数えるほどしかしていません。
円満退社は少なくても、転職活動において、私は特に支障はありませんでした。
転職先の企業での選考時に、採用担当者が転職者が以前勤めていた会社に勤務態度や勤務状況や円満退社だったかどうかを問い合わせることが稀れにあります。
しかし、現在は個人情報保護法の観点から問い合わせは難しくなっています。
（第三者提供の制限の原則）
Ｑ５－12
第三者から、当社を退職した従業者に関する在籍確認や勤務状況等について問合せを受けていますが、当該問合せに答えることはできますか。Ａ５－12
退職した従業者に関する在籍状況や勤務状況等が個人データ（個人情報データベース等を構成する個人情報）になっている場合、問合せに答えることは個人データの第三者提供に該当し、本人の同意がある場合や第三者提供制限の例外事由に該当する場合を除いて、第三者に提供することはできません。出典：「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」及び「個人データの漏えい等の事案が発生した場合等の対応について」に関するＱ＆Ａ ｜個人情報保護委員会
退社の仕方4つのパターン
退社の仕方4つのパターン
一般の正社員の場合、期間の定めのない労働契約が定められています。
民法では期間の定めのない労働契約を締結している場合、労働者は退職の意思表示を退職日の2週間前までにすればいいことになっています。
会社が定めている就業規則には「1ヶ月前までに」などと書いてありますが、昔、横行していた強制労働を防ぐために、民法では2週間前であれば全然大丈夫です。
定年退職や死亡退職、解雇などを除けば、会社の辞め方には4つのパターンがあるので解説します。
- 円満退社
- 中間的退社
- 不和退社
- 退職代行サービス利用退社
円満退社
円満退社の流れは、私の経験上こんな感じです。
- 就業規則に書いてある1ヶ月前（会社によって違います）までに直属の上司に退職の意思を伝える。
- 1ヶ月間のタイムリミットの中で業務の引き継ぎと有給休暇の消化をする。
- 有給休暇を取る前の日までに関係者に退職の挨拶や報告を済ませておく。
- 退職に係わる書類を返却する。（社員証・健康保険証など）
- 机の中やロッカーの中に入っている私物を少しずつ持ち帰っておく。
- 良い人間関係が構築されていた場合や役職者などの場合、出社日の数日前に送別会をやってくれる場合がある。
- 有給休暇を取る前の日（最終出社日）にちょっとしたセレモニーがあって挨拶してお世話になったことを告げ、花束や記念品をもらって送られる。
みたいな感じです。
中間的退社
不和退社まではいきませんが、民法どおりに2週間で辞めるパターンです。
2週間といっても土日休みだったら賞味10日しかないです。
有給休暇が10日残っていたら有給消化して辞めれば、退職届を出してから一日も出社しないで辞めることができます。
有給休暇は労働者の権利です。
会社は原則、申請されたら断れませんので1日も残さずに有給休暇を消化してから辞めましょう。
不和退社
円満の対義語は「不和」なので便宜的に「不和退社」としています。
一番強烈なのが即時退社です。
上の中間的な退職も即時退社が可能ですが、いちおう2週間前に退職の意思表示をしています。
不和退社は退職の意思表示がなく、いきなり会社にいかなくなる、いわゆる「バックレ」です。
無駄欠勤したまま、なし崩し的に辞めます。
有給休暇が残っていても使えませんし、この場合は明らかに会社に迷惑がかかってしまうことになります。
法的にもモラル的にも、推奨出来ない会社の辞め方です。
退職代行サービス利用退社
中間的退社とだいたい同じになりますが、自分の力だけでは辞めることができないことがあります。
退職代行サービスを利用して退社する方法です。
会社を辞めたいときには、契約の期間の定めがない場合は、
- 就業規則通り（例：1ヶ月前）
- 民法通り2週間前
に辞めたい意思を直属の上司に伝えれば辞めることができます。
ですが、
などで、自分だけでは解決できない時があります。
迷わずに退職代行サービスを利用して退職の意思を伝えてもらうことができます。
退職代行サービスは安い金額ではありませんが、退職できない悩みから開放されるのなら検討する余地があると思います。
退職代行サービスという第三者が介入することによって、会社側からの引き止めにあう確率は格段に減ります。
以上、退社の4パターンをご紹介しました。
円満退社が一番推奨されますが、会社に行くのが辛かったら自分を守るために他の3パターンで退社しましょう。
まとめ
「円満退社は無理！できないなら円満退社しなくていい理由」を解説しました。
まとめます。
- 円満退社は無理！
退職願を出しても受理されなかったら円満退社は無理です。 - できないなら円満退社しなくていい理由
企業と退職者のどちらかが円満でも、もう片方が円満ではないので、円満退社は無理なのです。
基本的に、円満退社するかしないかは自由です。無理してまで円満退社は必要ないです。 - 円満退社はしたほうがいい？
円満退社はしたほうが良いですが、しなくても大丈夫です。 - 円満退社しないとどうなるのか？
円満退社しなかったからといってどうなるものでもありません。 - 退社の仕方4パターン
- 円満退社
- 中間的退社
- 不和退社
- 退職代行サービス利用退社
なるべく円満に退社するのが理想です。
辞めさせてくれないなどの力技で来られたときには、あなたも力技で退職代行SARABAを利用して希望どおりに退社を実現させましょう。
円満でもそうでなくても、あなたの希望通りに退社できることをお祈りしています。
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